ByMedtec Japan編集部

6月13日、株式会社電通は、同社が運用するコーポレート・ベンチャーキャピタル・ファンド「電通ベンチャーズ1号グローバルファンド」(以下「電通ベンチャーズ」)が、がんの早期発見に向けた血液検査手法を開発する米国の「Grail, Inc.」(本社:カリフォルニア州メンローパーク市、以下「グレイル社」)に出資したと発表した。

グレイル社は、がんの早期発見をミッションとするライフサイエンス会社で、独自のシークエンシング(DNA配列情報の読み取り)技術、大規模な臨床実験および最先端のコンピューターサイエンスとデータサイエンスを活用し、がんを治療が可能な早期に発見する血液検査の手法の開発と検証に取り組んでいる。グレイル社は、そのために必要な資金9億ドル超をシリーズB資金調達ラウンドで調達した。

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6月26日、シーメンスヘルスケア株式会社は、超音波画像診断装置とX線血管撮影装置の情報を統合する「syngo TrueFusion」(シンゴ・トゥルーフュージョン)の販売を開始すると発表した。

心構造疾患(Structural Heart Disease)の治療では、超音波画像診断装置から得られる情報が必要不可欠であり、先進のリアルタイム3D TEE(経食道心エコー検査)や3Dカラードップライメージングが広く活用されている。一方で、経カテーテルによる治療を行う場合には、X線血管撮影装置の透視画像をガイドに手技が進められている。

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6月22日、EIZO株式会社は、金沢大学と医療法人社団和楽仁 芳珠記念病院、PFUビジネスフォアランナー株式会社(株式会社PFUの子会社)、EIZO株式会社が、国内で初めて、遠隔地の病院間で4K映像伝送を用いた血管内治療・遠隔医療指導の実証実験を実施したと発表した。

カテーテル治療をはじめとした血管内治療は、患者の身体に負担が少なく大きな効果も期待できる治療法だが、高度な専門的知識と医療技術を必要とする。そのため、高難度の治療においては熟練した専門医の確認のもとでの施術が望まれるが、常にそのような体制で実施できる施設は多くない。

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通信や画像解析、AI・機械学習といった情報技術の発展は目ざましい。これらの技術を生かして医療技術や医師の“世界観”をデジタル化し共有可能なものにして、医療の質の向上を目指そうという構想を“医デジ化”として提唱しているのが、電気通信大学の小泉憲裕氏である。

東京大学で機械工学を専攻し光石衛教授のもとロボットの医療応用で研究を進め、2001年には岡山大学と共同で遠隔操作により医師が超音波診断を行うロボットを世界で初めて開発・臨床応用した。それ以来、一貫してロボットを使った超音波診断・治療システムの開発に取り組んできた。

近年では、画像処理や機械学習の技術を取り入れ、超音波画像で遮蔽された領域を補って可視化したり、臓器の領域を示したり、病変を評価したりするロボットビジョンのシステムを開発している(下写真)。超音波診断装置を使って的確な診断を行える医師は日本国内で7,000人程度と言われており、このシステムで画像や画像を見る方法を多くの人で共有できれば、遠隔診断や医師の負担軽減、医療レベルの大きな底上げにつながる。

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糖尿病の治療にはインスリンの皮下注射が行われるが、注射キットの針は痛みが小さく患者にとって負担の少ないものを目指して改良が進んでいる。「光渦(ひかりうず)レーザー」という特殊技術でこのマイクロニードルに挑むのがベンチャーのシンクランド株式会社(本社:横浜市鶴見区)だ。同社技術のメリットや開発の現状と課題について代表取締役社長の宮地邦男氏に話を聞いた。

光渦レーザーは、らせん状に渦を巻くように進むレーザーで、光線の中心部が空洞になる特徴をもつ。精密な穴あけ加工のための技術として研究されていたが、ある条件でシリコンや金属材料に当てると、光線の中心部の材料が周囲から盛り上がり針形状が形成される。この現象に注目した千葉大学大学院融合科学研究科の尾松孝茂教授がマイクロニードルに使えるのではと検討をはじめた。

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医療現場では低侵襲や非接触で生体情報を検知するニーズが高いが、光学機器や画像処理の分野では様々な技術進歩がある。ニーズと技術が合流するこの領域で多くの研究者や企業が新たな機器開発に挑んでいる。

電気通信大学の桐本哲郎・孫光鎬研究室と首都大学東京の松井岳巳研究室が共同で、マイクロ波レーダーやRGBカメラと赤外線カメラ(サーモカメラ)を組み合わせてバイタルサインである体温、呼吸数、心拍数を非接触で計測するシステムを開発している。

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