東日本大震災被災地に、国内外から義援金・医療機器の提供

3月11日に発生した東日本大震災は、死者・行方不明者を合わせて2万を超える1923年の関東大震災以来の大自然災害となった。戦後最悪の犠牲者を出した巨大地震・津波は国内外に大きな衝撃を与え、医療機器産業界からも多くの義援金の寄附や医療機器の提供がなされている。 米ゼネラル・エレクトリックは500万ドル(約4億1000万円)相当の発電機や医療機器を提供。医薬品・医療機器のアボット・ラボラトリーズ社、メドトロニック社、アムジェン社からも合計500万ドル相当の義援金の寄付が表明された。 又、国内ではオリンパス株式会社やオムロン株式会社が、それぞれ1億円の義援金の寄附と、自社製品(オリンパスは工業用内視鏡や非破壊検査装置など、オムロンは体温計など)を提供する。富士フイルムホールディングス株式会社も、グループ企業の富士フイルム株式会社、富士ゼロックス株式会社と協同で義援金3億円および医療用の超音波画像診断装置、ほこりやウィルスを防御するマスク100万枚など4.7億円相当の支援物資を寄付することを決定している。

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